愛知トリエンナーレは、愛知県で2010年から3年に1度開催される
国内最大級の現代アートの祭典です。
国際展や映像プログラムなどの現代美術と合わせて、
ダンスや演劇、音楽などの舞台芸術を楽しむことができます。

2019年は、「表現の不自由展のその後」という展示で問題が発生。
「表現の不自由展・その後」では、
さまざまな理由から国内の美術館での作品展示が不許可になった作品を展示していた。

「表現の不自由展」は、どんな内容だったのか?
昭和天皇モチーフ作品の前には人だかりも《現地詳細ルポ》
https://www.huffingtonpost.jp/entry/aichitriennale-report_jp_5d43c7eae4b0ca604e2fb0fe

従軍慰安婦像が展示されていたり、昭和天皇を使った展示も。

キム・ソギョン/キム・ウンソン
平和の少女像
本作の作品名は《平和の少女像》(正式名称「平和の碑」。
「慰安婦像」ではない)。作者は、
韓国の彫刻家キム・ソギョン-キム・ウンソン夫妻で「民衆美術」の流れをくむ。
(一部抜粋)
https://censorship.social/artists/kim-seo-kyung-kim-eun-sung/

最近の日韓関係を考えれば批判が起きるのは当然。


大浦信行 遠近を抱えて(4点組)
「自分から外へ外へ拡散していく自分自身の肖像だろうと思うイマジネーションと、
中へ中へと非常に収斂していく求心的な天皇の空洞の部分、
そういう天皇と拡散していくイマジネーションとしての自分、
求心的な収斂していく天皇のイマジネーション、
つくり上げられたイマジネーションとしての天皇と拡散する自分との二つの
攻めぎあいの葛藤の中に、一つの空間ができ上がるのではないかと思ったわけです。
それをそのまま提出することで、
画面の中に自分らしきものが表われるのではないかと思ったのです。」
https://censorship.social/artists/oura-nobuyuki/

昭和天皇の写真を使った展示。
これが芸術だとは思いません。
芸術は何をやってもいいのか?


嶋田美子
焼かれるべき絵

焼かれるべき絵:焼いたもの
本作のモチーフは顔がないためわかりにくいが、
その大元帥服から戦前・戦中・戦後と長く帝位に就いていた昭和天皇と推定できる。
彼には戦犯追及の声もあったが、結局は逃れた。
顔の剥落により、この像は誰でもないという匿名性も帯びる。
戦争責任を天皇という特定の人物だけではなく、
日本人一般に広げる意味合いが生まれるのだ。
版画だけに「天皇像」は複数に増殖するが、
これは日本人一般への責任の広がりの強調としても作用するだろう。
(一部抜粋)
https://censorship.social/artists/shimada-yoshiko

これは意図的に顔をなくしたのだろう。
なぜこれを芸術とよべるのか意味不明。
昔なら天皇を直視できない時期もあったのに、
こんなことしていいわけがない。



愛知県の大村秀章知事は5日の記者会見で、
同県で開催中の国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」での
「平和の少女像」などの展示中止を河村たかし名古屋市長が求めたことに関し、
「表現の自由を保障した憲法21条に違反する疑いが極めて濃厚ではないか」と批判した。

河村市長も5日記者会見し、知事の批判について
「最低限の規制は必要。(少女像は)日本人の心を踏みにじるものだ」と反論した。

河村名古屋市長は、やることあまりうまくいかないことが
多いのですが、「最低限の規制は必要」には賛成できます。
検閲以前に、昭和天皇をあんな使い方していいのか激しく疑問!
しかも税金を使ってやる展示ではない。

愛知トリエンナーレはウィキペディアでは、
2007年2月4日に行われた愛知県知事選挙で再選を果たした神田真秋は、
国際芸術祭の開催をマニフェストに掲げていた。
同年9月、2010年秋に愛知県芸術文化センターを中心に開く骨格が発表され、
翌2008年2月には芸術祭を3年ごとに行うトリエンナーレとすることが決定した。
当時の呼称は「あいち国際芸術祭」だった。
同年7月29日、国立美術館館長を務める建畠晢を芸術監督とすることが決定した。
10月14日、芸術祭の名称を「あいちトリエンナーレ」とすることが決まった。
第1回トリエンナーレは、2010年開催に向けて準備が進められていたが、
2008年秋ごろからのトヨタショックなどにともなう県内の景気後退を受けて、
2009年度予算編成では3億1800万円の予算要求のうち4割がカットされる事態となった。
2009年3月6日、愛知県議会は総事業費を従来から3割削減した13億8000万円とし、
愛知県が8億5000万円、名古屋市が2億8000万円、残りを事業収入で賄うとする議案を可決した。


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